最近、DX(デジタルトランスフォーメーション)という言葉を、よく目にするようになりました。
この言葉は何を表しているのかと、企業はどのようにしていけば良いかを、まとめていきます。
DXの定義
2004年に、この言葉を提唱したスウェーデン・ウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によると、その定義は
「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」
ことを指すそうです。
かなり、ふわっとした定義ですね。
経済産業省のDX推進ガイドラインVer1.0(平成30年12月)によると、
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」
を指すそうです。
最近、企業経営で注目されているのは、エリック・ストルターマン教授の定義というよりは、経済産業省の定義です。
私なりに解釈すると、「デジタル技術を駆使し、企業のビジネスモデルを抜本的に変えて、競合他社を圧倒する」という感じでしょうか。
デジタルトランスフォーメーションならDXじゃなくてDTじゃないの?
定義は分かりましたが、なぜDTではなくて、DX何でしょうか?
諸説あるのですが、一般的な説は英語では「Trans」を省略する際にXと表記することが多いからだそうです。
個人的には、何が起きるか分からないからXという文字を使っているという説が好きなのですが、一般的では無いようです。
何故最近注目され始めたか
最近になって、クラウド、IoT、ビッグデータ、AIという技術が進歩し、利用しやすくなりました。
数年前までは、AmazonやGoogle、Microsoftといった、超最先端のIT企業でないと扱えないような環境が、中小企業でも利用できるようになってきています。
その為、「デジタル技術を駆使して、会社のビジネスや仕組みを抜本的に変えて、競合他社を圧倒する」という事ができるようになってきたのです。
企業はどうすればいいのか
今までのITは、汎用的なソフトを購入して、そのまま使ったり、システム会社に依頼をして、業務を分析してもらい、提案を受け、作ってもらったりしていました。
しかし、DXの世界は、IT(デジタル技術)が会社の競争力の源泉になるのです。
そうなった時に、買ってきたものをそのまま使うだけだったり、システム会社に丸投げ状態で作ってもらうという事で成り立つでしょうか?
もちろん、システムを作る段階では、システム会社の力を借りる必要はあると思います。
しかし、あくまで自社のビジネスの主体がITである以上、自社でビジネスの今後まで考えて、どのようにしていくべきかは決めないといけません。
そんなことを言っても、自社にそのような人員がいない場合どうしたら良いでしょうか?
自社と一緒に考えて動いてくれる人を招き入れて、最終的には自社で推進できる体制を作るのが一番だと思います。
このような役割を果たせるのが、私たちのような、コンサルタントです。
DXを推進していくためのご相談にも応じておりますので、お気軽にお問い合わせください。